住宅用地を選ぶ時にはハザードマップの確認を
台風や地震など災害が多発する日本ですが、近年は大雨による被害が発生することが増えてきました。以前までは数十年に１度くらいを想定しているような大雨が、日本各地で毎年のように相次いで発生しています。
みなさんも大雨による被害のニュースをよく見かけるようになったと思います。
また、温暖化によって気候変動も激しくなっており、勢力が強い台風も発生しやすくなっています。災害が発生した時にすぐに適切な行動が取れるとよいのですが、突発的に発生する災害に対して状況の判断や安全に避難行動を取るのは難しいケースがあるかもしれません。今後も災害による被害は増えることが予想されるため、いざという時に備えた家づくりも必要でしょう。
ハザードマップは、自然災害が起こった場合の被害を予測したものを地図に落とし込んだものです。ハザードマップを見ることで、災害の発生予測や被害の程度予想、避難経路や避難場所を把握することができます。
これから家を建てようとしている土地が、自然災害の危険性がどのくらいあるのかを記したハザードマップを利用して土地選びを行うことで、自然災害のリスクを回避することができます。
2020年には、不動産の取引時にはハザードマップを用いて水害のリスクについて説明をすることが義務化されています。それだけ水害による被害が多いということです。
ハザードマップは各自治体が作成しており、各自治体によって異なります。一般的には、洪水や津波、高潮などの水害、地震、土砂災害、火山など自然災害について用意されています。
災害が発生した時にすぐに状況判断をするのは難しいですが、事前に災害の情報についてハザードマップを見て確認をしておくと安心でしょう。
ハザードマップは災害の種別で分けて表記されている
洪水ハザードマップで、大雨が発生して堤防が決壊した時などに浸水する可能性のあるエリアを確認することができます。浸水の可能性があるエリアについては、浸水の深さも記しています。
内水ハザードマップは、大雨によって下水の処理能力が限界に達して、河川に排水ができなくなった場合に浸水する可能性を示しています。この場合は、川や海から離れた地域であっても発生する可能性がある水害となります。
海が近い場合に確認したいのが、高潮と津波のハザードマップです。高潮は台風や低気圧によって高波やうねりが生じて海面が高くなり、防波堤を超えて水害となります。津波は地震によって発生しますが、日本は揺れていなくても国外で発生した地震によって津波が発生し、日本に押し寄せてくる可能性もありますので、注意が必要です。ハザードマップで津波の危険地域を把握するとともに、地震が発生した時に津波情報を把握するようにしましょう。
火山のハザードマップは、火山が噴火した場合の噴石の落下や火山ガスの発生、火砕流、泥流などの被害が、どの程度発生する可能性があるか確認できます。噴火の規模によっては広範囲で被害が出る可能性があります。
このように災害の種別によってハザードマップが分かれていますので、建築予定の土地がどのような危険性があるのかを把握することが重要です。
ハザードマップは、市役所などの窓口で入手することができます。窓口で入手すると紙で受け取ることができますので、災害時にすぐに確認することができます。
また、ホームページからもハザードマップを確認することができます。市町村のホームページや、国土交通省のハザードマップポータルサイトにも掲載されています。
ホームページから入手するのは便利ですが、災害時が起こってから検索していては遅い場合がありますし、停電等によって閲覧できない可能性もあります。そのため、紙で用意しておいた方が無難です。
災害に強い住宅づくり
災害が発生しても安心な家づくりとしては、耐震性や水害の対策が重要です。
地震が発生した際に建物が倒壊しないように住宅の耐震・免震・制振によって住宅を地震の揺れから守ることができます。耐震は、建物が揺れたとしても耐えられるよう住宅の強度を高めること、免震は地震の揺れを住宅に伝えない手法、制振は地震の揺れを軽減する工法となります。
また、ハザードマップの情報から、地震に強い土地を選ぶことも有効です。地盤が弱いエリアの土地であれば、地盤調査や地盤改良を行なって地震に備えた住宅を建てることもできます。
水害に強い住宅は、住宅の基礎をかさ上げして床上の浸水を防止できるようにすれば、住宅の中にいる人や家財を守ることができます。水害のリスクが高いエリアでは、こうした対策を行うことも検討しましょう。
