住まいづくりのコラム

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住宅工法太陽光発電住宅暮らし方
2016.07.01

環境と家計に優しい!ゼロエネルギーハウス&低炭素住宅

エアコンの使用量を控える。電気はこまめに消す。蛸足配線を減らす。など、一般家庭内でもエコや省エネ対策をするのはごく普通のことと捉えられるようになりました。 この省エネ。実は家を建てる際にも用いられることをご存知でしょうか?
地球環境への配慮が進む中、住宅を建てる際にも省エネ対策を取り入れる事で、減税や補助金などの優遇を受けることが出来る制度があります。 それが、「ゼロエネルギーハウス」と「低炭素住宅」なのです。

ゼロエネルギーハウスについて

ゼロエネルギーハウスとは、家庭で消費するエネルギー量よりも、太陽光などで創り出すエネルギー量の方が多いから、一つの住宅の年間のエネルギー消費量(一次エネルギー)をおおむねゼロ以下にする住宅のことです。
このゼロエネルギーハウスは、ムダを省く「省エネ」、太陽光発電などでエネルギーを創る「創エネ」、蓄電池に貯める「蓄エネ」、エネルギーの状態を見えるようにする「HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)」を組み合わせ建てられます。
また、高温効果ガスの削減や、太陽光発電の取り入れなど、地球環境にやさしい暮らしを実現出来る他、電気代やガス代などの高熱費を節約出来るのがこのゼロエネルギーハウスなのです。

ゼロエネルギーハウスの特徴

1. 住宅の高断熱・高気密化
冬は日差しを取り込み、夏は日差しを遮ります。

2. 高効率空調
エネルギーの無駄遣いを低減することの出来る空調機。

3. 高効率給湯器
エネルギーの無駄遣いを低減することの出来る給湯器。

4. 太陽光発電
環境負担が低い特徴を持つ自然エネルギーを利用し電気を作ります。

5. 太陽熱温水器
太陽の熱を給湯や冷暖房に利用します。

6. 地中熱
無尽蔵のクリーンエネルギーを冷暖房に利用します。

7. 太陽光発電蓄電池
太陽光で作った電気を蓄電する。

8. HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)
発電量や消費電力を分かりやすく表示するシステム。
*当社のゼロエネルギーハウスの仕様は一部異なります。

低炭素住宅について

低炭素住宅とは、住宅の一次エネルギー消費量が、省エネ基準に比べてマイナス10%となり、二酸化炭素(CO2)の排出を減らす工夫がなされた住まいのことです。
しかし、通勤や買い物・その他所用での乗用車の使用距離が長いと、省エネルギーにはならないため、低炭素住宅の認定を受けるには、市街化区域等に建物を建てることが条件となっています。 また、低炭素住宅は、普段の生活の中で使用するエネルギー量が少なくて済むため、月々の光熱費も安く抑えることができます。一般住宅より多少建築コストがかかりますが、光熱費ダウンや税制優遇などを受けることが出来るため、 長い目で見た時メリットの多い住宅です。

低炭素住宅のメリット

1. 住宅ローンの控除
住宅ローン控除の限度額について、一般住宅の場合控除期間が10年間で2000万円まで(控除率1%)に対し、低炭素住宅は控除期間が10年間で最大4000万円まで(控除率1%)の控除を受けることができます。

2. 固定資産税の軽減
低炭素住宅は、一般住宅に比べ固定資産税が3年間の間1/2 に軽減されます。

3. 不動産取得税の控除
最大1200 万円まで控除されます。

4. 登録免許税の軽減
一般住宅が0.15%なのに対し、炭素住宅は0.1%に引き下げられます。

低炭素住宅として認定されるには?

「低炭素住宅として家を建てたいけれど認定されるにはどうすればいいの?」と頭を抱えている方もいるのではないでしょうか。 低炭素住宅と聞くとなんだか難しく聞こえますが、認定されるには「省エネ性」「低炭素措置」の定められた基準を満たせば認定を取得することができるのです。 まず、ここで言う「省エネ性」とは、平成24 年省エネ基準より住宅の一次エネルギー消費量をマイナス10%以上削減する必要があるということです。これは、住宅に断熱材や断熱サッシを採用するなど断熱性を高めることでマイナス10%以上の削減が出来るとされています。
また、「低炭素措置」とは、設備機器などによるCO2 削減を目的とした措置のことです。新築住宅の場合は、下記項目より2つ以上住宅に導入することで基準は満たされます。

低炭素住宅の特徴

1. 節水トイレや節水水栓、食器洗浄機などの節水機器の導入
2. 雨水または雑排水設備の導入
3. HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)の導入
4. 太陽光発電や蓄電池などの導入
5. 緑化を取り入れたヒートアイランド対策の実施
6. 住宅劣化軽減の措置
7. 木造住宅であること

つまり木造住宅の場合、庭を作り緑化は計るなどの対策を行えば条件は難なくクリアすることができるのです。
日本政府は「2020 年までにネット・ゼロ・エネルギー・ハウスを標準的な住宅にする」と目標を掲げています。その流れは日本に限ったことではなく日常生活において無駄なエネルギーを排し節約に努めることは世界基準となってきています。つまり、ゼロエネルギーハウス・低炭素住宅が当たり前になる時代がもうすぐそこまで来ているのです。

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