住まいづくりのコラム

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建て替え暮らし方
2021.12.20

気になる、住まいの建て替え時期

大きなライフイベントになる住まいの建て替え。毎日の暮らしを、さらに理想的な形にするための方法の一つになります。

日本に多い木造住宅は、メンテナンス次第で30年以上、寿命を延ばすことが可能です。注文住宅であれば、保証や保険などの手厚いアフターフォローがしっかりしているため、もっと寿命が延びる可能性はあります。メンテナンスで建物の寿命が延びるとしたら、いったい、いつ建て替えをしたらいいのでしょうか。

住まいの建て替えを検討する時期

人生で新たな戸建てを再び持てること。人生100年時代といっても、誰にでもあるチャンスではないでしょう。巡ってきたチャンスを生かすためにも、建て替え時期は慎重に選びたいものです。検討の参考になりそうな時期について考えていきます。

【1】「耐用年数」による時期

定耐用年数では、木造住宅の資産価値は22年となっています。法廷耐用年数とは、財務省令として、建物の構造ごとに定められた資産価値が減少する時期を示したもので、価値が評価されなくなる時期の目安です。

固定資産税を払っているとわかるかもしれませんが、建物の価値は年月と共に下がってきます。評価価値がされなくなるといっても、メンテナンスやリフォーム、リノベーションをすれば寿命はもっと延びますので、新しく建て直すも良し、相続時まで住み続けても良しです。費用面や決め手となる原因次第での選択となるでしょう。

【2】「耐震基準」による時期

最近は地震が多く、住まいに対しての不安を覚えることもあるかもしれません。耐震性の目安としては次のようになっています。

耐震基準

建物が建てられた時期

基準内容

旧耐震基準

1981年5月31日以前

震度5以上程度の地震でほとんど損傷しないことを検証

新耐震基準

1981年6月 1日以降

震度5以上程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6~7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しないことを検証

政府広報gov-online.go.jp

“住みたい”のに“住めない”問題に直結する旧耐震基準の建物であったり、今の建物に耐震性の必要を感じて不安があったりするなら、建て替えのチャンスかもしれません。

 

③「住宅ローン終了」による時期

多くの方は、住宅ローンを組んで戸建てを購入しているのではないでしょうか。何十年と組んだ住宅ローンが終了した時の安堵感は、感慨深いものです。人生の歩みを振り返る時でもあるでしょう。

せっかく住宅ローンが終わったとしても、新たに建て替えのためにまた住宅ローンを組むとすると気が重い話かもしれませんが、建て替えを考えるのにはいいチャンスです。高額なリフォーム費用がかかるなら、建て替えの住宅リーンのほうの金利が低いこともあります。

最初の住宅ローンが残っていたとしても、残金と合わせて新たな住宅ローン(建て替えローン)を組むことは可能ですので、一度、住宅メーカーに相談することもありでしょう。

 

④「暮らしの変化」による時期

結婚・出産・子どもの成長・介護など、人生のイベントは様々です。施主が歳を取り、次の世代へと住まいを譲る問題が出てくることもあるでしょう。その時に、建て替えも選択肢として検討しなければならない可能性があります。もしかすると、この時期の検討が一番多いかもしれません。

悩んで結論が出ないなら、専門家に無料相談

土地の代金が不要な建て替え案件でも、これまでの暮らしや費用のことなどを考えると、簡単には決められないでしょう。まして、住まいの専門的な知識がなければ、リフォームやリノベーションがいいのか、建て替えがいいのかの判断は、タイミングの機会があったとしても難しいものです。建て替えに決めたとしても、何から相談したらいいのか困っていることもあるでしょう。

地元に根ざした住宅メーカーなら、今までお住まいの土地環境はすべて把握しています。リフォームやリノベーションにしても、建て替えにしても、余裕を持った理想の家づくりを目指すには、実績と設計力・提案力のある住宅メーカーを選ぶことは大変重要になります。この際、住まいの悩みを何でも相談してみてはいかがでしょうか。

ニッケンホームでは、家づくり無料相談を行っています(要予約・除く水曜)。どんな些細なことでも疑問が解決するまで、じっくりとご相談いただけます。

無料相談会イベント予約ページ:nikkenhomes.co.jp/event/weekend/

専門家の有料診断を仰ぐことも一案

リフォーム・リノベーションか、建て替えかを迷う時に、有料にはなりますが、建築士が行う耐震診断、住宅診断士が行う住宅診断の両方を受けることも考えられます。

費用はかかりますが、建物の劣化状態・耐震性などの改良点が報告書として挙がってくるため、事実として納得できる根拠の一つになります。耐震診断と住宅診断を一括で依頼すれば、費用の節約になるでしょう。

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