住まいづくりのコラム

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暮らし方
2019.11.05

停電時でも電気が使える給電システム付き住宅のすすめ

海外と比較して日本は自然災害の多い国と言われています。
活火山が多いので地震も多いですし、地震による津波の被害、火山の噴火や台風の発生、土砂災害など様々な自然災害が発生しています。日本の国土は全世界で1%未満ですが、全世界で発生しているマグニチュード6以上の地震の20%以上が日本で起こっています。
自然災害の被害金額で見ても、日本は全世界の11.9%を占めています。被害金額で見ても日本がいかに自然災害が多いかが分かります。
また、最近では自然災害による停電の発生も実に多く、2011年の東日本大震災では福島の原子力発電所停止により電力供給が不安定になりましたし、2018年の北海道胆振東部地震では北海道全域でブラックアウトが発生、2019年には台風15号の被害により千葉県で停電となるなど、日本各地で自然災害による大規模な停電が発生したことも記憶に新しいと思います。

停電になると様々な悪影響が発生

現代の生活は、電気なしでは成り立たないほど電力に依存しています。
普段はそんなに電力のことを考えることはないと思いますが、家の照明はもちろん、道路を照らす街灯も電気を使用しています。生活で欠かせない冷蔵庫や洗濯機、エアコンなどの冷暖房、IHクッキングや電子レンジなどの調理器具、テレビやパソコンが使えなくなり、スマートフォンや携帯電話の充電ができないなどの影響があります。冷蔵庫の電気が止まると、食料の保管が難しくなりますし、冷凍された食料が溶けてしまいます。
また、マンション等は水道水を電力で汲み上げていたりしますので、水が使えなくなったり、エレベーターが止まるといった影響も出てきます。どれも生活に不可欠であり、停電になると困ることが多々あります。
夏場であれば冷房による暑さ対策が行えませんので熱中症の危険性が高まりますし、冬は寒さ対策ができないので風邪やインフルエンザ等の病気になる危険もあります。
また、医療機関も停電によって対応できない施設が出てきますので、怪我や病気になった時に不便なことも発生します。そうしたことを考えると、停電が発生した時には健康を維持したり、生活の質を極力落とさないようにしたりすることが重要になります。

災害時でも電気が使える給電システムが住宅にあれば安心

万が一の停電が発生した時、住宅で発電が行えて停電をしない仕組みを作れるととても安心です。ニッケンホームでは、停電時の備えとして、給電システムを搭載した住宅の提供を行っています。
数年前から新築住宅に太陽光発電を搭載するケースが増えていますが、電力供給を行う系統が1つだけに限られると、停電対策としての対応ができないリスクが高まります。万が一、自然災害によって太陽光発電自体が故障して電力を作ることができないことも考えられますし、天気が悪くて太陽光自体を得ることができないかもしれません。そうなると電力供給は望めませんし、夜間の太陽光が得られない時間帯は電力を生み出すことができず、停電対策としては弱いところがあります。
ニッケンホームでは、そうした災害時の停電リスクを極力低くするためにハイブリッド車供給をご提案しております。太陽光発電を設置だけでなく、ハイブリッド車から住宅の電気供給を可能にし、蓄電池を設置することで停電時の非常用電力としての活用、また発電機による電気の供給が行える災害に強い住宅を提供しています。
災害時でも電気を供給できるラインを複数組み合わせることで、停電リスクを少なくし、なおかつ安定した電力の供給ができるように工夫しています。また、家庭のエネルギーを管理するHEMSシステムを導入し、エネルギーの見える化や効率化を計り、省エネ性を高めることもできます。
HEMSシステムによる制御盤によって住宅の5系統の電力へ配線できますので、万が一の停電時に優先して使用したい箇所に電力を送ることができます。例えば、照明、冷蔵庫、非常コンセント、情報源としてのテレビ、避難経路としての2階の廊下と言うように優先度の高い箇所に電力を使えるようにします。
また、ハイブリッドカーなど車のA Cコンセントから住宅への給電も可能とし、電力の供給量は車種にもよりますが、ガソリン満タン時に5日程度の電力が使用できます。ガソリンを補充できれば、エンジンが稼働している間は常に電気を使用することができます。
さらに蓄電池を組み合わせることで、常に蓄電池に電力を蓄えておくことができます。蓄電池に蓄えた電力は災害時に使用することができます。
災害が発生していない通常時は、太陽光発電で発電した電力を使って省エネ生活が送れますし、電力が余った場合は余剰電力を電力会社に売電することができますので、災害時の対策だけでなく家計にも嬉しい効果があります。

※記事引用 ・厚生労働省 ・国土交通省・㈱官公通信社・高齢者住宅新聞社・福祉新聞・日本経済新聞 他

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